Teams や SharePoint など、Microsoft 365 の活用度を可視化し診断する Microsoft 365 活用診断サービスを開始

2024年1月16日News No Comments

働くひとたちをエンパワーする従業員エクスペリエンス(EX:Employee Experience)サービスを提供するディスカバリーズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:島田祐一朗、以下ディスカバリーズ)は、Microsoft 365 の活用度を数値で可視化し診断するサービス、「Microsoft 365 活用診断サービス」の提供を 2024年1月16日より開始することを発表します。

 

背景

エンタープライズ企業を中心に多くの企業が Microsoft 365 を利用しており、今や業務のプラットフォームとして欠かせないクラウドサービスです。DXを推進するため、また労働生産性を高めるために導入する企業においては、現場の活用が重要です。

しかし、ある企業では、社内で約11%の社員しか Teams を活用できていないというデータが存在していることが明らかになりました。IT投資をしたものの、現場で活用が進まないことから、費用対効果が上がっていない、という課題があります。

こうした課題を解決するために、Microsoft 365 の活用度を診断して、利用企業同士で比較できるように偏差値でスコア化するサービスを開発しました。

 

Microsoft 365 活用診断サービスとは?

Microsoft 365 のツールを社内でどれほど活用しているか、24の項目から強み・弱みを可視化できる診断サービスです。

ダッシュボードのイメージ画像

 

サービス内容・特徴

Teams や SharePoint 、OneDrive など、普段使用している Microsoft 365 のツールの社内における利用状況を診断ダッシュボードで組織を網羅的に把握できます。
150項目以上のツールの利用状況データから、活用を診断する4カテゴリー、24個の指標として算出し、さらにディスカバリーズが保有するビッグデータを用いて偏差値として換算することで、DXを推進するために必要となる指標を洗い出します。
さらに、過去の実績や、他社や同業種、社員が実際に持つ意識調査との比較などを通し、強みや弱みに加え、どのように現状を改善していくべきか課題を抽出し、専門家がアクションプランを策定します。

【可視化が可能な項目の一部】

  • Teams プライベートチャット数
  • SharePoint アクティブサイト割合
  • OneDrive でのファイル内部共有数
  • Teams チャットとメールの比率
    など

数値での明確な現状の可視化から、改善に向けた具体的なアクションプランを一緒に考える伴走支援サービスもご用意しています。
詳しい料金プラン等は以下よりお問い合わせいただけます。
https://discoveries.co.jp/contact/

 

先行導入におけるお客様の声

・他社と比較できるのはとても有効でした。自社だけの状況把握では、これで良いのかが判断できませんでしたが、取り組むべき課題がハッキリしました。(ITサービス業 企画部門)

・診断を受けている他社とも結果を共有して、お互いの実施施策の情報交換に使いたいと思います。(食料品メーカー IT部門)

・結果については納得感がありました。自分たちの運用の状況が、そのまま結果になったという印象です。改善目標、KPIの立案に活用します。(製造業 DX推進部門)

 

各種リンク先

■ Microsoft 365 活用診断サービス サービス紹介サイト
https://www.discoveries.co.jp/consulting/m365diagnosis/

■ ディスカバリーズについて
「働くすべての人たちがイノベーションをもたらす世界を創る」をミッションに、組織のコミュニケーションやコラボレーションを再設計し、新しい価値(=イノベーション)を生みやすい組織変革を目指したDX (デジタルトランスフォーメーション) を実現するクラウドサービスとコンサルティング・サービスを提供しています。
https://discoveries.co.jp/

■ 本ソリューションに関するお問い合わせ先
ディスカバリーズ株式会社 プロダクトビジネスグループ
E-mail:contact@discoveries.co.jp

EXサービスの拡大に伴い、Microsoft Viva コンサルティングサービスの提供開始を発表

2023年6月20日News No Comments

働くひとたちをエンパワーする従業員エクスペリエンス(EX:Employee Experience)サービスを提供するディスカバリーズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:島田祐一朗、以下ディスカバリーズ)は、日本マイクロソフト株式会社(以下、日本マイクロソフト)が提供する Microsoft Viva (以下、Viva)のコンサルティングサービスを開始したことを発表します。

 

背景

国立社会保障・人口問題研究所が2017年に発表した「日本の将来推計人口」では、少子高齢化などの影響により、日本の労働人口は40年後に4割減少すると推計されています。
企業はDXを推進して労働生産性の向上に取り組み、働きがいのある環境や従業員のエンゲージメントなど、従業員をエンパワーするEXの取り組みが拡大しています。

ディスカバリーズは、社内ポータルや社内コミュニティ、行動分析のサービスを通して従業員一人ひとりの体験価値を高めるコンサルティングサービスとクラウドサービスを提供しています。Microsoft 365 を活用したコンサルティングサービスでは、大企業を中心に300社を超えるお客様の従業員体験を高める支援をしてきました。

この度、Microsoft 365 と連携するEXサービス「 Microsoft Viva 」の企業導入や活用のコンサルティングサービスを提供開始しました。

 

サービス内容

Viva Engage
システム面のコンサルティングのみならず、社内コミュニケーションのさらなる活性化に向けたコミュニティ運営支援や風土作りに関してもお客様とアジャイル式に一緒に伴走しながら成功を目指す、カスタマーサクセスを行います。

Viva Connections
コミュニティで顕在化したナレッジやコラボレーションによって生成されるナレッジを蓄積・検索するためにSharePoint を使った社内ポータルの構築や活用をご支援します。

Viva Insights
コミュニケーションやコラボレーションの可視化により抽出された働き方の課題を、Microsoft 365 及び連携するクラウドサービスを活用して、業務生産性や従業員エンゲージメントの向上に向けた改善施策の立案から実施・分析までをオールインワンで提供します。

 

サービス概要

ワークショップ
現場担当者やIT部門を対象に行い、自社におけるViva 活用イメージを具体化します。

コミュニティ支援サービス
社内コミュニティの立ち上げから運用支援までご支援します。コミュニティに欠かせないコンテンツやプロモーション施策をサポートして、コミュニティの熱量を高めます。

アナリティクス
コンテンツや利用者をデータ分析行い、得られた洞察から施策へと導きます。

他製品との連動
Microsoft Teams や SharePoint など Microsoft 365 等のクラウドサービスと合わせて効果的な活用を支援します。

カスタマーサクセス
お客様組織のコミュニケーション活性化を目指して、専任担当者がお客様と一緒に成功を目指して伴走支援します。

 

ディスカバリーズ株式会社は今後も日本マイクロソフトとの連携のもと、EX市場の拡大に貢献してまいります。

 

日本マイクロソフト株式会社様からのエンドースメント

日本マイクロソフト株式会社
パートナー事業本部 ISVビジネス統括本部 ISVパートナー本部長 清水 豊 様

ディスカバリーズ株式会社様の Microsoft Viva コンサルティングサービスの提供開始を心より歓迎いたします。ディスカバリーズ様は長期に渡り Microsoft 365 関連のプロダクト開発、活用支援サービスを提供され、従業員の働き方やコラボレーションを加速させる先進的な取り組みと実績をお持ちです。今回リリースされた Microsoft Viva コンサルティングサービスでは、ディスカバリーズ様の働き方改革に関する豊富な知見を基にしたコンサルティングと高い技術力を掛け合わせ、組織の従業員エクスペリエンス向上を強力にバックアップします。従業員エクスペリエンスの重要性が日々高まっている中、本サービスがお客様のビジネス価値創出を強力に支援するサービスになると確信しております。
今後も日本マイクロソフトは、ディスカバリーズ様との連携によりさらにEX市場拡大に取り組み、従業員のエンパワーを通じ多くの顧客課題を解決してまいります。

 

ディスカバリーズ株式会社について

「働くすべての人たちがイノベーションをもたらす世界を創る」をミッションに、組織のコミュニケーションやコラボレーションを再設計し、新しい価値(=イノベーション)を生みやすい組織変革を目指したDX (デジタル・トランスフォーメーション) を実現するクラウドサービスとコンサルティングサービスを提供しています。
https://www.discoveries.co.jp/

 

※Microsoft、Microsoft Viva、Microsoft Teams、SharePoint、Microsoft 365 は、米国 Microsoft Corporation の米国およびその他の国における登録商標または商標です。
※Microsoft 365は、Microsoft Corporation が提供するサービスの名称です。
※その他記載の会社名、製品名は、各社の商標または登録商標です。

ディスカバリーズ株式会社 みずほリース株式会社との業務提携を行うことを発表

2023年3月16日News No Comments

ディスカバリーズ株式会社(東京都港区、代表取締役社長:島田 祐一朗、以下「ディスカバリーズ」)と、みずほリース株式会社(東京都港区、代表取締役社長:津原 周作、以下「みずほリース」)は業務提携に関する協定を締結しました。

背景

顧客がクラウドサービスを導入する際に、単にサービスを利用するだけではなく、生産性やエンゲージメントを高める目的を達成するために、経験豊富なコンサルタントの支援を要望する顧客が昨今増えています。
そこで今回の提携サービスを利用することにより、コンサルティングを受けたいが初期費用をおさえたい、毎月定額で支払いしたい、などの課題に対応できるようになり、顧客は計画的にクラウドサービスを導入することができるようになります。

概要

今回の業務提携では、ディスカバリーズが提供する法人向けクラウドサービス及びコンサルティングサービスの支払い方法の選択肢を拡充し、みずほリースに委託することにより顧客はファイナンスプランに沿った支払いが可能となります。
両社のサービスを組み合わせ、さらに付加価値の高いサービスを提供してまいります。

ディスカバリーズ株式会社について

「働くすべての人たちがイノベーションをもたらす世界を創る」をミッションに、組織のコミュニケーションやコラボレーションを再設計し、イノベーション(=新しい価値)を生みやすい組織変革を目指したDX (デジタルトランスフォーメーション)を実現するクラウドサービスとコンサルティングサービスを提供しています。
https://www.discoveries.co.jp/

みずほリース株式会社について

みずほリースは「モノ」に対する専門性と商流に対する深い理解、高度な金融ノウハウを用いて、幅広い金融・事業サービスを手掛けています。
循環型社会を共創し、持続可能な社会の実現に貢献することをビジョンとして掲げ、「テクノロジーによる新しい価値の創出」を重要課題(マテリアリティ)として定め、盤石な情報インフラの構築、情報リテラシーの向上に注力するなど、マテリアリティの解決に資する取り組みを事業戦略と一体化して推進し、お客様と「価値共創・協働」を実現する事業金融パートナーとなることを目指しています。
https://www.mizuho-ls.co.jp/ja/index.html

本件に関するお問い合わせ

本件についてのお問い合わせ
ディスカバリーズ株式会社 プロダクトビジネスグループ
E-mail:contact@discoveries.co.jp

デジタル人材の育成に向け、Microsoft 365 の活用から市民開発まで全方位型の教育サービス「ディスカバリーズ デジタル アカデミー」をリリース

2023年2月1日News No Comments

Microsoft 365 や Microsoft Power Platform を活用し、市民開発を活発化。
また、現場の課題を現場で解決できるデジタル人材の育成やデジタル成熟度の向上を促進する全方位型トレーニングサービス、「ディスカバリーズ デジタル アカデミー」(以下 デジタル アカデミー)の提供を2023年2月1日より開始することを発表します。

背景

2022年10月、DX推進やリスキリング(学び直し)を強化するため、人への投資策として「5年間で1兆円」のパッケージに拡充するなど、政府から新たな総合経済対策が発表されました。
このように、「デジタル人材の育成」や「世の中のDX推進」、「国民ひとりひとりのDXリテラシーの向上」などは世界各国と比較しても日本は大きな遅れが存在し、注目すべき事柄になっています。
ディスカバリーズでは、日常的に業務利用する Microsoft 365 やローコードアプリ Power Platform など生産性向上に役立つデジタルツールを活用して、現場の課題を現場で解決できるデジタル人材の育成やデジタル成熟度の向上を目指した全方位型のトレーニングサービスとして「ディスカバリーズ デジタル アカデミー」のサービスメニューを開発しました。

ディスカバリーズ デジタル アカデミー とは?

ディスカバリーズが提供する、従業員デジタル成熟度を向上するため全方位型トレーニングサービスです。
お客様のニーズに沿ってご提供するさまざまなコンテンツを通して、デジタル人材の育成、会社全体のデジタル成熟度を高めるサポートを行います。

サービス内容、特徴

Microsoft Teams や Outlook など、Microsoft 365 製品の活用方法をわかりやすく説明した記事や、すぐに役立つ使い方を紹介したTips動画、オンライン形式で受講できる集合型研修のアカデミーなどを、月々ご利用いただけるサブスクリプション形式でサービスを受けることが可能です。

【具体的なサービス内容】
・ Microsoft 365 製品のTips動画、Tips記事の提供
・ 集合型トレーニングのオンライン受講(ライブ配信)
・ 集合型トレーニングのオンデマンド視聴
・ 研修資料の閲覧
・ Q&A(Microsoft 365 各サービスや機能の使い方)
・ Microsoft Power Platform など、ローコーディングで市民開発を支援するプログラム
など。

スタンダードプランには、オプションとしてご契約企業様専用にハンズオン研修や社内サイトの構築・運用など、カスタマイズや追加することができ、各社の個別の課題や、注力したいツールの内容など、ニーズに合わせ柔軟にご提供をいたします。


顧客成功事例 先進的企業での取り組み -キリンビジネスシステム株式会社-

「非常に好評でリアルタイムでの参加者は累計3,400人を超えています」
Microsoft 365の使い方や業務に活かすコツなどを紹介するオンライン講座を毎月1回のペースで開催して、デジタルツールに興味があるけど手が出ない、という方々が参加。課題に感じていたICTリテラシーの向上を実現し、経営計画目標を達成に向け順調に推移しています。
詳しい内容をこちらからご覧いただけます。
>> https://www.discoveries.co.jp/20221125/

ディスカバリーズ デジタル アカデミーがつなぐコミュニティとは

スタンダード以上のプランをご契約のお客様は、ディスカバリーズが提供するオンライン・コミュニティにご参加いただけます。ご契約企業のユーザー同士が安心して交流でき、参加企業同士で関心テーマにて助け合ったり、活用方法でアイデアを出すなど、ベストプラクティスの交換ができる場をご提供します。
デジタル アカデミーコンテンツが格納された Discoveries engauge

日本マイクロソフト株式会社 からのエンドースメント

日本マイクロソフト株式会社
パートナー事業本部 ISVビジネス統括本部 ISVパートナー本部長 清水 豊 様
この度はディスカバリーズ株式会社様における 「ディスカバリーズ デジタル アカデミー」 のリリースを心より歓迎いたします。

ディスカバリーズ株式会社様は、ローコードでアプリ開発を実現する Power Platform を活用した市民開発支援や、Microsoft 365 を活用して生産性を高めるコンサルティングで高く評価されております。今回のサービスリリースにより、DXを目指す企業様が直面するデジタル人材育成という共通の課題を解決できる糸口になるものと確信しております。今後も日本マイクロソフトはディスカバリーズ株式会社様との強力な連携を通じて、お客様のデジタルトランスフォーメーションの推進に貢献してまいります。

各種リンク先

■ディスカバリーズ デジタル アカデミー 紹介サイト
https://www.discoveries.co.jp/consulting/digitalacademy/

■本PRのPDFはこちら
https://www.discoveries.co.jp/download/PR_digitalacademy.pdf

■ディスカバリーズについて
「働くすべての人たちがイノベーションをもたらす世界を創る」をミッションに、組織のコミュニケーションやコラボレーションを再設計し、新しい価値(=イノベーション)を生みやすい組織変革を目指したDX (デジタルトランスフォーメーション) を実現するクラウドサービスとコンサルティング・サービスを提供しています。
https://discoveries.co.jp/

■本ソリューションに関するお問合せ先
ディスカバリーズ株式会社 プロダクトビジネスグループ コミュニティマーケティングユニット
E-mail:contact@discoveries.co.jp

 

※Microsoft、Microsoft 365、Microsoft Teams、Outlook、Power Platform は、米国 Microsoft Corporation の米国およびその他の国における登録商標または商標です。
※ Microsoft 365 は、Microsoft Corporation が提供するサービスの名称です。
※ その他、記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
本プレスリリースのすべての内容は、作成日時点でのものであり、予告なく変更される場合があります。

東京大学大学院×株式会社オカムラ×ディスカバリーズ株式会社 ハイブリッド・ワークにおけるクリエイティビティと時間・場所に関する研究論文の発表記念オンラインイベントを2023年1月に開催決定。

2022年12月9日News No Comments

 

9月下旬に東京大学大学院、株式会社オカムラと共著で発表した、時間単位の行動データを用いたハイブリッド・ワークの研究をもとに、ディスカバリーズ主催でオンラインイベントを開催することが決定いたしました。

本イベントでは、共同研究論文の発表を記念し、東京大学大学院経済学研究科 稲水 伸行准教授と株式会社オカムラ 牧島 満様 がご登壇し、業務パフォーマンスやオフィスデザインについてご講演いただきます。
また、ハイブリッド・ワークが進む今、果たしてこれからのハイブリッド・ワークはどのように進んでいくのか、今後どのように時間と場所を使い分け、どのような働き方をしていくべきかなど、組織ハイブリッド・ワークでのコミュニケーションやクリエイティビティについて、弊社代表の島田を含めパネルディスカッションを行います。

お申込みはこちら
https://www.discoveries.co.jp/events/webinar46/

 

イベントセッション内容

・ セッション① 基調講演「クリエイティビティを高めるハイブリッド・ワーク:オンラインとオフラインの行動データの分析」
登壇:東京大学大学院経済学研究科 准教授 稲水 伸行氏
講演概要:ハイブリッド・ワークにおいては「どの場所にどのように時間配分すると良いのか」ということが課題となります。本セッションでは、行動データ(オフィス内の位置情報とオンラインチャットのデータ)と質問紙調査の分析結果を紹介しながら、クリエイティビティの高まる場所や時間の使い方について考えていきます。

・ セッション② 「今までのオフィスとこれからのオフィス」
登壇:株式会社オカムラ チーフリサーチャー 牧島 満氏
講演概要:「働き方改革」が推進され、少しずつ変わり始めていたオフィス。そこに新型コロナウィルスという新たなインパクトが加わり、「仕事はオフィスでするもの」という前提が大きくゆらぐことになりました。今まで働く場所の中心であったオフィスが、今後どのように変わるのかを考えていきます。

・ セッション③ 「IntelliReport でわかる組織の壁とその乗り越え方」
登壇:ディスカバリーズ株式会社 シニアコンサルタント 谷川 学
講演概要:ハイブリッドワークが進む中、オフィスと在宅の環境の違いで分断や組織の壁ができていないでしょうか?クリエイティビティの高い人の発見や情報格差や孤立している方達の解消に有効な弊社製品の IntelliReport による組織と働き方の可視化で組織の壁を超える方法について考えていきます。

・ セッション④ パネルディスカッション 「これからのハイブリットワーク」
登壇:東京大学大学院経済学研究科 准教授 稲水 伸行氏、株式会社オカムラ チーフリサーチャー 牧島 満氏、ディスカバリーズ株式会社 代表 島田 祐一朗
司会:ディスカバリーズ株式会社 シニアコンサルタント 谷川 学

 

概要

■テーマ:ハイブリッド・ワークで従業員のパフォーマンスを引き出す働く環境とは?
■日時:2023年1月18日(水)14:00~16:00
■開催形式(場所):Microsoft Teams ライブイベント機能
※Teams ライセンスや契約等は必要なく、Webブラウザからもご参加いただけます。スマホからのご参加は Teams アプリが必要です。
■参加費用:無料
■イベント参加お申し込みフォーム:https://www.discoveries.co.jp/events/webinar46/
※お申し込み後に送信されるメールに記載の参加URLをクリックしてご参加ください。
■主催:ディスカバリーズ株式会社
たくさんのご参加、是非お待ちしております。

デジタル人材の育成に向け、「ディスカバリーズ デジタルアカデミー」サービス を提供へ。キリンビジネスシステム株式会社にて先行導入事例を発表。

2022年11月25日News No Comments

ディスカバリーズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:島田祐一朗、以下 ディスカバリーズ)は、デジタル人材の育成やリスキリングの強化を目指し、「ディスカバリーズ デジタルアカデミー」サービス(以下 デジタルアカデミー)の提供を2023年1月に開始します。
また、先行導入事例として、キリンビジネスシステム株式会社(本社:東京都中野区、代表取締役社長 野原永行、以下 キリングループ)がデジタルアカデミーを採用し、キリングループ経営計画達成に向けたICTリテラシーに関する年間目標達成に向け順調に推移中であることを発表します。

 

提供に向けた背景

2022年10月、DX推進やリスキリング(学び直し)を強化するため、人への投資策として「5年間で1兆円」のパッケージに拡充するなど、政府から新たな総合経済対策が発表されました。
このように、「デジタル人材の育成」や「世の中のDX推進」、「国民ひとりひとりのDXリテラシーの向上」などは世界各国と比較しても日本は大きな遅れが存在し、注目すべき事柄になっています。
そこで、ディスカバリーズでは、従業員のデジタル成熟度を向上させるトレーニングサービスとして「ディスカバリーズ デジタルアカデミー」サービスを2023年1月にスタートさせ、DX人材の育成に貢献します。

 

ディスカバリーズ デジタルアカデミーサービス とは

ディスカバリーズが提供する、従業員デジタル成熟度を向上するため全方位型トレーニングサービスです。
Tipsや動画の視聴、研修やトレーニングの機会の提供、エキスパートへの相談等、提供しているさまざまなコンテンツを通して、デジタル人材の育成、会社全体のデジタル成熟度を高めるサポートを行います。
先行導入事例であるキリングループでは、こちらのデジタルアカデミーを活用することで、課題に感じていたICTリテラシーの向上を実現し、目標達成に向け大きく推移しました。
詳しい内容を以下でご紹介します。

 

キリングループが直面していた課題、デジタルアカデミーの活用方法とは

キリングループでは、キリン×ITで「社会課題の解決」と「お客様に健康・幸せ・豊かな時間の創出」の実現をビジョンに掲げ、「長期経営構想 キリングループ・ビジョン2027(KV2027)」の達成に向けて、社員ひとりひとりのICT(情報伝達技術)リテラシーの向上に関する取り組みに力を入れています。
その取り組みのひとつとして、キリングループでは「ITツールに関するポータルサイト」および「ICTリテラシー向上推進担当者(グループ各社・各部から約300名を選任)」による情報発信を中心に、推進活動を2021年度より推進していました。
しかし、初年度は思うような成果が上がらず、ICTリテラシーに関する年間計画の目標達成には至らなかったといいます。
コンテンツや人員を増やし、オンラインとオフラインの両面で情報発信したにもかかわらず、なかなか成果があがらない…。そのような課題に対しディスカバリーズは、 デジタルアカデミーを中心とした、企業の経営計画達成に向けた伴走支援をスタートしました。

 

デジタルアカデミーを活用し、ICTリテラシーレベルは年間目標に到達

ディスカバリーズが行った具体的なデジタルアカデミーの内容以下の通りです。

・ ポータルサイトやオンラインコミュニティを通した教育施策やコンテンツの周知
・ ICTリテラシー向上担当者のコミュニティ運営支援、活動企画支援
・ ITツールに苦手意識のある方にも、ITツールの特徴や学習コンテンツがわかりやすく見つかる仕掛けとしたアニメーションストーリー動画制作
・ Microsoft365 の使い方や活用方法に関するオンライン講座を開催

デジタルアカデミーのプログラムとして、開催したオンライン講座では、累計3400人以上の方が受講。アーカイブ動画や資料を通じて「 Microsoft 365 を自分の業務に活用する方法」を従業員が発見できる仕組みづくりを支援しました。
新しいITツールを導入することへ不安や苦手意識を持つ従業員に対しては、直感的でインパクトの強い訴求が可能な動画でのプロモーションを提案。「やってみよう」「自分にでもできそう」といった気持ちを喚起するとともに、ポータルサイト訪問やストーリー動画視聴を促すところまでを企図しました。

また、社内ポータルの構築では、「どのようなタイミングでどのような情報が必要とされるか」などの徹底的なユーザー視点に基づき、導線づくりや掲載情報の整理を行い、「わかりやすく・使いやすく・ユーザーニーズとコンテンツがストレスなくつながるサイト」を2ヶ月で構築しました。

実際に作成したポータルサイト 「ITサービス活用ポータル」

上記のような、従業員が恒常的かつ自主的に「学ぶ機会」をもつ仕掛けづくりを運営支援として継続する中で、2022年度に関しては従業員のICTリテラシーレベルは着実に向上。経営計画目標(達成)に向け順調に推移しています。

先行導入事例についてさらに詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。
https://www.discoveries.co.jp/case/kbs/

 

各種リンク先

■キリングループ 事例紹介ページ
https://www.discoveries.co.jp/case/kbs/■本PRのPDF版はこちら
https://www.discoveries.co.jp/download/PR_kbs.pdf■ディスカバリーズについて
「働くすべての人たちがイノベーションをもたらす世界を創る」をミッションに、組織のコミュニケーションやコラボレーションを再設計し、新しい価値(=イノベーション)を生みやすい組織変革を目指したDX (デジタル・トランスフォーメーション) を実現するクラウドサービスとコンサルティング・サービスを提供しています。
https://discoveries.co.jp/■本ソリューションに関するお問合せ先
ディスカバリーズ株式会社 プロダクトビジネスグループ コミュニティマーケティングユニット
E-mail:contact@discoveries.co.jp

 

ディスカバリーズは、Microsoft Teams Partner Alliance 幹事パートナーです。
MWP Teams アライアンス紹介ページはこちら
https://www.microsoft.com/ja-jp/partner/biz/mwp_teams_alliance.aspx

ヒトと情報を有機的につなげ、共に価値を創造するコミュニティ・プラットフォーム「Discoveries engauge」、Teamsアプリの提供開始を発表

2022年10月4日News No Comments

Microsoft Teams Partner Alliance 幹事パートナーであるディスカバリーズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:島田祐一朗、以下ディスカバリーズ)は、ヒトと情報を有機的につなげ、共に価値を創造するコミュニティ・プラットフォーム「Discoveries engauge (以下 エンゲージ)」が、マイクロソフトが提供するMicrosoft Teams (以下「Teams」)にインストールして利用できるTeamsアプリを提供したことを発表します。

 

導入の背景

オンライン会議やビジネスチャットの普及とともにTeamsの利用者が拡大し、場所や時間を問わず、さまざまな環境から業務が可能になりました。
コミュニケーションが効率化された組織では、その輪を全社に広げて、チーム外の様子を知ったり、他のプロジェクトメンバーと情報共有したりすることで、新たな示唆を得ることができ、サービスの品質向上や新しい事業の創造に結びつける取り組みが始まっています。
みんなの声をカタチにする、コミュニティ・プラットフォーム「Discovers engauge」がTeamsアプリを提供することで、Teamsだけではカバーしづらい全社の取り組みの共有や、ナレッジやスキルの検索を補完し、組み合わせて使うことで組織の生産性向上を図ります。

Teams内で動くengauge

 

Teamsをもっと便利に。もっとコミュニケーションを活発に。

Discoveries engaugeは、ヒトと情報を有機的につなげ、共に価値を創造するプラットフォームです。

■経験や専門スキルを持つ従業員を検索する People機能
「これに詳しいのは誰だろう…」「過去にこの業務を担当していた人誰だっけ…」「話かけたいけどきっかけがない…」等の人となりを通したコミュニケーシションを解決に導きます。
担当業務、得意分野だけではなく、趣味や興味分野などを通して、より人となりが把握しやすい状況を作ります。

■どこにいても、自分に必要な情報や仲間の経験が物語で届くStory機能
さまざまな情報をテンプレートに沿って入力していくだけで、簡単に情報を共有することが可能です。
People で登録された属性や行動に応じて絞り込み配信ができるセグメント機能を用いて、伝えたい情報を伝えるべき相手に的確に届けることができます。
「いいね」や「コメント」の機能で、組織間、部署間を問わず双方向のコミュニケーションを実現します。

■同じ属性を持つ仲間同士や集まる社内イベントの招待が届く Meet Up機能
さまざまなノウハウやアカデミーなど、同じ意識や共通点を持った仲間同士のイベントを簡単に開催することができます。People で登録された属性や行動に応じて限定イベントを招待でき、Teams会議のリンクを設定することで、シームレスな会議開催が可能になります。
参加者、参加予定者にセグメントをし、集客やその後の対応に役立てることができます。

これら3つの主な機能を通して、組織の生産性と離れた場所で働く仲間とのエンゲージメントを高めます。

 

多くの企業が導入している Teams 上でインストールが可能

Teamsを利用している方は、本アプリケーションを追加契約するだけで、マイクロソフトのコマーシャルマーケットプレイス上にあるTeamsストアから直接インストールすることが可能となります。
インストールしTeams内に組み込むことで、Teamsが得意としている少人数でのコミュニケーションに、エンゲージが得意とする全社や大人数への情報発信を組み合わせることで、コミュニケーション・ミスや情報格差がなくなり生産性が向上します。

engaugeのPeopleから、Teamsのチャットに飛ぶことが可能です。
各種リンクはこちら

・engaugeについての詳しい概要
https://engauge.discoveries.co.jp/
・マイクロソフト App Source
https://appsource.microsoft.com/ja/product/office/WA200004539
・本PRのPDF版
https://www.discoveries.co.jp/download/PR_TA2210.pdf

日本マイクロソフト株式会社様からのエンドースメント

日本マイクロソフト株式会社
パートナー事業本部 ISVビジネス統括本部 ISVパートナー本部長 清水 豊 様
「日本マイクロソフトはこの度のディスカバリーズ株式会社様における「Discoveries engauge」のTeamsアプリのリリースを心より歓迎いたします。新しい時代の働き方において組織の生産性や従業員のエンゲージメントを高めることが極めて重要になる中で、コミュニティを介して人や知識がつながるアプローチは時代のニーズに的確に対応しており、Teamsと連携強化することで従業員エクスペリエンスを提供できるものと確信しております。
ディスカバリーズ株式会社様のプロダクトは、お客様がTeamsをより便利にスムーズに活用いただくためのソリューションとして開発されております。今後も日本マイクロソフトはディスカバリーズ株式会社様との強力な連携を通じて、お客様のデジタルトランスフォーメーションの推進に貢献してまいります。」

ディスカバリーズについて

「働くすべての人たちがイノベーションをもたらす世界を創る」をミッションに、組織のコミュニケーションやコラボレーションを再設計し、新しい価値(=イノベーション)を生みやすい組織変革を目指したDX (デジタル・トランスフォーメーション) を実現するクラウドサービスとコンサルティング・サービスを提供しています。
https://discoveries.co.jp/

​ディスカバリーズは、Microsoft Teams Partner Alliance 幹事パートナーです。

 

MWP Teams アライアンス紹介ページはこちら
https://www.microsoft.com/ja-jp/partner/biz/mwp_teams_alliance.aspx

 

本ソリューションに関するお問い合わせ先

ディスカバリーズ株式会社 プロダクトビジネスグループ プロダクトマーケティングユニット

E-mail:contact@discoveries.co.jp

※Microsoft、Microsoft Teams、Teamsは、米国Microsoft Corporation の米国およびその他の国における登録商標または商標です。
本プレスリリースのすべての内容は、作成日時点でのものであり、予告なく変更される場合があります。

ディスカバリーズ、東京大学大学院とオカムラがハイブリッド・ワークにおけるクリエイティビティと時間・場所の研究について共同論文を発表 -多様性が高まる場所では革新行動が高いことを確認-

2022年9月20日News No Comments

ディスカバリーズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:島田祐一朗、以下ディスカバリーズ)は、東京大学大学院経済学研究科 稲水 伸行准教授の研究室 (以下、稲水研究室)と株式会社オカムラ(本社:神奈川県横浜市、代表取締役 社長執行役員:中村 雅行、以下オカムラ)と共同研究していた、時間単位の行動データを用いたハイブリッド・ワークの研究について、共著で論文を公開したことを発表しました。

ディスカバリーズは、業務アプリの利用状況から働き方の実態を可視化するクラウドサービス「IntelliReport」を提供して、抽出した課題から業務改善を図るDXのコンサルティング・サービスを提供しています。今回、東京大学大学院、株式会社オカムラとともに、オフィス内外での行動データを分析して、ハイブリッド・ワークにおけるクリエイティビティ(創造性、革新性)の高い働き方のモデルを発見して、組織学会学術誌「組織科学」に、論文「時間展望とクリエイティビティ:細かい時間単位の行動データを用いたハイブリッド・ワークの分析」を共著で発表しました。

これまでの背景

近年、働き方に最適なオフィス環境としてActivity – Based Working (ABW)が注目を集めていましたが、新型コロナウイルス感染症の流行によってオフィスに限定されない働き方が広まり、従来のオフィス内に加えてオフィス以外での環境でICTを用いたオンライン上での行動も考慮したハイブリッド・ワークにおける環境の研究が求められていました。
ディスカバリーズは、従業員ビックデータを収集・分析するIntelliReport©︎を通じて、オンライン上のコミュニケーションログを使用した働き方の分析として、2020年12月より共同研究に参画しました。

詳しい研究概要はこちら
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000033.000025504.html

研究目的

本研究では、オフィスの使い方というオフラインでの行動と、チャットなどのオンラインでの行動の両面からワーカーの行動を分析・検証し、オフィス内のどの場所にどのように時間を配分すれば、業務で望ましい結果に繋がるのか(クリエイティビティ=創造/革新行動)を明らかにすることを目的にしています。

結果調査対象の家具メーカーX社のオフィスで働く4つの事業部、従業員257名のにおいて、ビーコン※1によるオフィス内の行動データ、IntelliReport©︎を使用したオンライン上の行動データ(ビジネスチャットデータ)、質問紙調査による回答の3点を組み合わせたデータセットを用いた分析を行いました。

その結果、クリエイティビティの高い人の行動パターンとして、物理的・空間的にオフィス環境に制約されず、オフィス内利用場所の多様性が中程度である(高過ぎず、低過ぎない)ということが明らかになりました。多様性が高まる場所や空間では革新行動が高い、そして、働く時間や配分を主体的に選択できることが重要であることを示唆しています。

■具体的な行動の傾向:
・ オフィス内利用状況は、約80%は特定の場所におり、約20%は別の場所にいる(多様性:2920.70)
・ チャットコミュニケーションとオフィス内利用場所の多様性に比べると平均的に高く、オフィス内利用場所が多様な人ほどチャット日数と1日平均チャット数が多い。また、チャットグループの多様性も高い
・ オフィスとチャットの両行動データの関係についてみると、出社日数が多いほどチャットグループの多様性が高い

※1:極低電力の近距離無線通信規格「Bluetooth Low Energy(BLE)」を利用した位置特定技術ないしはそのデバイスのこと

論文

題名:「時間展望とクリエイティビティ:細かい時間単位の行動データを用いたハイブリッド・ワークの分析」
著者名:稲水 伸行(東京大学大学院経済学研究科 准教授)、牧島 満(株式会社オカムラ ワークデザイン研究所 チーフリサーチャー)、島田 祐一朗(ディスカバリーズ株式会社 代表取締役社長)
書誌情報:組織学会学術誌『組織科学 組織の寿命と未来の時間展望 第56巻 1号』(2022年9月20日発行)

今後の展開

これまで、テレワーク、オフィス、クリエイティビティの各研究が分断され、時間単位ほど細かい行動データを使って分析されることは殆どありませんでした。本研究では行動データをより細かく分析することで組織パフォーマンスとの関係を明らかにできことは、クリエイティビティ以外にも生産性やエンゲージメント等の組織マネジメントのテーマにも広げられる可能性を示すものであり、更なる探索を続けながら、こうした知見をハイブリッド・ワークや組織改革を目指す組織に提供してまいります。

■東京大学大学院経済学研究科 准教授 稲水伸行様より
ハイブリッド・ワークへの関心が高まる中、これまで以上に細かい時間単位での行動データをリアルとヴァーチャルの両面から取得し、分析することが必要となっています。本論文は、こうした研究の先駆けとなるもので、オフィス内利用場所の多様性が中程度の時にクリエイティビティが高くなることを明らかにしました。このことは、場所と時間の制約がなくなる中、主体的にそれらの配分を選択できていることの重要性を示唆するものでした。今後はこの点についてさらなる検証を進めていく予定です。

■株式会社オカムラ オフィス環境事業本部 ワークデザイン研究所 所長 森田舞様より
ハイブリッド・ワークは急速に普及しましたが、「働き方の選択肢が増えたことで、クリエイティビティは上がっているのだろうか」と疑問に感じる人も多いと思います。本論文ではハイブリッド・ワーク下で起こる行動を詳細に捉え、「オフィス内のスペース利用状況」「オンライン上の交流」「クリエイティビティの状態」を掛け合わせて特徴を明らかにしたことが大きな研究成果だと考えています。これからも、多様化する働き方・働く場の課題を捉え、研究を進めていきます。

各社の概要

・ディスカバリーズ株式会社
「働くすべての人たちがイノベーションをもたらす世界を創る」をミッションに、組織のコミュニケーションやコラボレーションを再設計し、新しい価値(=イノベーション)を生みやすい組織変革を目指したDX (デジタル・トランスフォーメーション) を実現するクラウドサービスとコンサルティング・サービスを提供しています。
https://discoveries.co.jp

・株式会社オカムラ
株式会社オカムラは、オフィス、教育・医療・研究・商業施設、物流センターなど、さまざまなシーンにおいて、質の高い製品とサービスを提供しています。あらゆる分野の知識・技術を生かした「総合力」を強みとし、快適な空間創造を目指します。「豊かな発想と確かな品質で、人が活きる環境づくりを通して、社会に貢献する。」をオカムラのミッションとし、企業価値のさらなる向上に努めております。
http://www.okamura.co.jp/

・東京大学大学院経済学研究科 稲水 伸行准教授 研究室
2003年東京大学経済学部卒業、2008年東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学、2005年〜2008年 日本学術振興会特別研究員(DC1)、その後、東京大学ものづくり経営研究センター特任研究員、同特任助教、筑波大学ビジネスサイエンス系准教授を経て、2016年より現職にあります。博士(経済学)(東京大学, 2008年)。企業との共同研究によるオフィス学プロジェクトを主宰しており、主な著作として『流動化する組織の意思決定』(東京大学出版会, 第31回 組織学会高宮賞 著作部門 受賞)などがあります。

■本ソリューションに関するお問い合わせ先
ディスカバリーズ株式会社 プロダクトビジネスグループ プロダクトマーケティングユニット
E-mail:contact@discoveries.co.jp

本部と店舗とスタッフの3階層コミュニケーションの課題解決へ向けた小売向けソリューション、「Discoveries engauge for Retail」を発表

2022年9月6日News No Comments

あらゆるタッチポイントで優れた従業員体験(EX)を提供するディスカバリーズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:島田祐一朗、以下 ディスカバリーズ)は、本部と店舗とスタッフの情報共有や連絡などのコミュニケーションの課題に対して、コミュニティ・プラットフォーム「Discoveries engauge」をベースに、小売に最適化したプロセスとソリューションを体系化した 「Discoveries engauge for Retail」を提供開始することを発表します。

 

ディスカバリーズは、組織DXを推進する独自のDXフレームワークでイノベーションを創出する組織変革を、製造・流通・小売・卸売など様々なお客様に、クラウドサービスやコンサルティングを支援してきました。

本部と店舗間、店舗と店舗間、店舗(店長)とスタッフ間と、情報共有に複数の階層があり、それぞれの階層で異なるコミュニケーションの課題があります。従業員同士がハイブリッドワークでも情報やナレッジを共有しやすく、情報とヒトをつなぐコミュニティの仕組み「Discoveries engauge」を基盤として、小売業特有の3層間のコミュニケーションの課題をワンストップで解決するソリューションです。

従業員やスタッフはストレスのないコミュニケーションにより、効率よく本部・店舗の情報やナレッジが共有され、従業員体験(EX)が大きく改善されます。待ち時間や非効率な作業が減ることで、現場の顧客体験(CX)を向上するための業務に時間を割り当てることができます。
特に本部や店舗の情報が行き届かなかった現場スタッフともワンストップで情報共有ができるため、組織の生産性を大幅な向上と、現場スタッフの生の声が本部にも共有され、店舗DXにつながる効果が期待されます。

本ソリューションは、Microsoft Teams 向けのアプリが提供されているため、Teams を利用している企業における導入障壁は低く、Teamsでのコミュニケーションをより快適にすることができます。

 

日本マイクロソフト株式会社 からのエンドースメント
日本マイクロソフト株式会社
パートナー事業本部 ISVビジネス統括本部 ISVパートナー本部長 清水 豊 様

この度はディスカバリーズ株式会社の「Discoveries engauge for Retail」のリリースを心より歓迎いたします。
ディスカバリーズ株式会社様のプロダクトは、お客様がMicrosoft 365をより便利にスムーズに活用いただくためのソリューションとして開発されており、DXを目指す企業様から高い評価をいただいております。今回のリリースによりTeams連携機能を更に業種に特化し、小売業のお客様にとっての共通課題を解決できる糸口になるものと確信しております。今後も日本マイクロソフトはディスカバリーズ株式会社との強力な連携を通じて、お客様のデジタルトランスフォーメーションの推進に貢献してまいります。

本ソリューションの紹介サイトはこちら
https://discoveries.co.jp/solutions/Retail/

 


 

■Discoveries engauge 活用事例
エンゲージを活用され、自発的な情報発信の行動変容からコミュニケーションの活性化に成功された株式会社プレナス様の活用事例
https://discoveries.co.jp/case/plenus/

■「Discoveries engauge」とは
Discoveries engauge は人と情報をつなぐコミュニティ・プラットフォームです。従業員がもつ知見を記事やイベントを通して、誰でも簡単に社内のナレッジを共有・蓄積でき、オートメーション機能によって、自分のプロフィールや行動にマッチした情報が届きます。組織内の人脈も広げられ、「知らなかった」をなくし、豊かな従業員体験 (EX) を通して生産性やエンゲージメントを高めるサービスです。
https://engauge.discoveries.co.jp/

■ディスカバリーズについて
「働くすべての人たちがイノベーションをもたらす世界を創る」をミッションに、組織のコミュニケーションやコラボレーションを再設計し、新しい価値(=イノベーション)を生みやすい組織変革を目指したDX (デジタル・トランスフォーメーション) を実現するクラウドサービスとコンサルティング・サービスを提供しています。
https://discoveries.co.jp/

■本ソリューションに関するお問合せ先
ディスカバリーズ株式会社 プロダクトビジネスグループ プロダクトマーケティングユニット
E-mail:contact@discoveries.co.jp

 

※Microsoft、Microsoft Teams、Teams、AppSource 、Azure、Microsoft 365、Office 365は、米国Microsoft Corporation の米国およびその他の国における登録商標または商標です。*Microsoft 365は、Microsoft Corporationが提供するサービスの名称です。*その他、記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
本プレスリリースのすべての内容は、作成日時点でのものであり、予告なく変更される場合があります。

リテールトレンドWEEK 2022 協賛スポンサーとして講演

2022年8月29日News No Comments

ディスカバリーズ株式会社は、リテールトレンドWEEK 2022の開催に伴い、協賛スポンサーとして講演を行います。
弊社代表の島田が登壇し、小売りにおける本部と店舗スタッフとのコミュニケーションの課題を解決する、コミュニティ・プラットフォーム Discoveries engauge (エンゲージ)を使ったソリューションをご紹介します。

◆イベント情報
名称:リテールトレンドWEEK 2022
開催日:9月5日(月)~9日(金)
参加費用:無料
企画:一般社団法人全国スーパーマーケット協会、株式会社リテール総合研究所
開催場所:オンラインセミナー形式 ※Webカメラおよびマイクの準備は不要です
アーカイブ配信:終了後2週間配信

◆弊社セッション
Day3:9月7日(水) 13:40~
「優れた顧客体験は、豊かな従業員体験から。」
講演概要:
多様化する顧客の価値観に応えるための店舗作り、本部の戦略をスタッフの業務に落とし込むなど、店長にかかる負担は日に日に増しています。顧客を笑顔にするために、店舗間やスタッフ間のコミュニティでつなぐ、店舗DXのアプローチをご紹介します。

お申込み、詳細はこちら
https://retail-trend.jp/rtw-day3/